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【現役選手95%が期待】日本プロ野球選手会が求める現役ドラフトとは?

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【現役選手95%が期待】日本プロ野球選手会が求める現役ドラフトとは?

2019/05/05

【現役選手95%が期待】日本プロ野球選手会が求める現役ドラフトとは?

 

2019年3月26日、日本プロ野球の選手会が「現役ドラフト」の制度の創設を最優先に求めることを織り込んだ提言「選手会ビジョン 2019」を発表しました。

 

発表の1週間前に行われた日本野球機構(NPB)と日本プロ野球選手会の会談では、現役選手のうち「95%が現役ドラフトを期待する」としたアンケートが手渡されています。
日本野球機構がこの結果をどう受け止め、対応していくのか今後の動きが注目されます。
今回、導入が期待される現役ドラフト制度の仕組みと、その背景について振り返ってみましょう。

 

 

「現役ドラフト制度」出場機会に恵まれない選手に移籍の機会を

プロ野球では毎年多くの高校生や大学生に加えて社会人選手が、ドラフト制度を利用しプロ野球選手として各球団に入団しています。
その影で、実は毎年多くの若手選手や、かつて期待を背負って入団した中堅選手などが成績不振などを理由に退団しているのです。

 

こういった選手を救える制度として注目されているのが「現役ドラフト制度」。
常に結果が求められる職業柄、仕方がないと考える声も多いものの、今回問題として取り上げられているのは、長い間2軍や3軍で飼い殺し状態になっている選手たちです。

 

彼らは、チーム内の競争などにより1軍登録の機会に恵まれず、有名選手の行使がたびたび話題となるFA権を取得できません。そのため、チャンスに恵まれない多くの選手は2軍や3軍で長きに渡って留まるしかなく、最終的にメンバーの若返りやコスト削減などを理由にチームを離れていきます。

 

ですが、解雇された選手の中には、「他チームに所属していれば活躍の機会があったのでは」と考えられる、高い能力を持った選手も多いです。
また、現役ドラフト制度の導入は、球団側にとってもメリットがあります。シーズン中、各チームは選手のケガによる離脱などであるポジションの選手が非常に薄くなるといったケースをよく目にします。こうした各チームが頭悩ませるポジションの補強として、現役ドラフト制度が活用され、他チームの2軍3軍選手にも移籍のチャンスが広がると期待されます。

 

 

メジャーでは導入済み ルール5ドラフトの仕組み

日本プロ野球選手会が参考としているアメリカ・メジャーリーグで導入済みの「ルール5ドラフト」。対象となる選手は、メジャーで40人枠に入れなかったマイナー契約の選手のうち、入団時の年齢が18歳以下なら在籍5年以降、19歳以上なら在籍4年以降の選手。シーズンのチーム勝率下位のチームから指名権が与えられ、獲得を指名したチームが前所属チームに10万ドル(約1100万円)を支払うことで移籍が実現するルールです。

 

併せて、移籍後は翌シーズン1年間25人枠に置いておく必要があり、ルールを守れなかった場合は選手の返却と5万ドル(約550万円)を返金します。
また、各チーム必ずしも指名を行う必要はなく、指名しないという選択も可能です。
実際に、これまでルール5ドラフト制度によって、多くの有名選手が誕生しており、制度は上手く機能しています。

 

チーム数や仕組みが大リーグと日本プロ野球では異なるため、大リーグ版現役ドラフト制度をそのまま持ち込むことは厳しいものの、導入実績や制度について大いに参考になるでしょう。

 

 

制度導入の決定権は、日本野球機構ではなく12球団の総意

現役ドラフト制度の導入が進まない原因のひとつが、制度導入の是非を決めるのが日本野球機構ではなく各チームの代表だということです。また、現役ドラフト制度は、球団を運営するチームにとってメリットだけではないこともあり、交渉は難航することも考えられます。

 

2軍3軍選手は少しでも早く1軍へ、と考えるものですが、チームには2軍選手の充実度も保険として確保しておきたいほか、2軍に所属しているが元有名選手なので簡単に判断できない、など放出できない事情もいくつかあるのは間違いないでしょう。

 

また、現役ドラフト制度で移籍した選手が他チームで活躍すれば、前所属チームの上層部に対する批判の声も考えられます。さまざまな懸念があるため、すんなりと現役ドラフト制度導入とはいかないのが現状です。

また、全チームから制度への理解を得なければならないところも交渉の妨げとなっています。今後各チームが制度についてどう考えているのかを踏まえ、慎重に議論を重ねる必要があります。

 

 

導入を求める各選手の反応

NPBと日本プロ野球選手会の事務折衝が行われた2019年1月22日、事務折衝に参加した巨人・丸選手と西武・秋山選手は話し合い後の記者会見でそれぞれ現役ドラフト制度について次のように語りました。

 

巨人・丸選手「実力の世界だから、レギュラーはつかみ取るもの。」と野球選手の立場に理解しつつも「それでも、チーム事情でチャンスをもらえない現実もある。2軍の選手と『現役ドラフトがあったらいい』と話していたことなどを伝えさせてもらった」と話しています。

 

西武・秋山選手「他のチームで必要としているなら、(ドラフト制度によって)出場機会は増えるのではないかと思う」と語りました。
こうした現在の日本野球を引っ張る2人の選手が交渉に参加したことからも、選手側の強い要望が見て取れます。

 

 

まとめ

今回、現役ドラフト制度の導入に向け、チーム側と選手側の話し合いの場が持たれたこと、現役ドラフト制度導入のカギとなるポイントや選手の声を紹介しました。

 

現役ドラフト制度によってチーム間の移籍やトレードが活発になれば、各チームにとって穴を埋める選択肢が増え、2軍選手にとっても活躍する場面が増えることが期待されます。
現役選手の95%が導入への期待を示している以上、2019シーズンで何かしらの進展が見られるでしょう。

 

 

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